ライバル関係にある企業や同業者からの嫌がらせ。
これを喰らった場合、どうすれば良いのか？
あなたの会社の売り上げを落として金銭的な被害を大きくするだけではなくって、最悪のケースでは、仕事自体ができなくなります。
そして、心の打撃は深刻なものになります。
今回は、嫌がらせや営業妨害を防ぐ方法や、嫌がらせに対してどのような解決策があるのか？っていうことをご紹介します。
同業者から偵察・嫌がらせ…どんなものがある？
同業者から嫌がらせをされている…。ということで悩んでいませんか？
嫌がらせと言っても、今の時代は、まあ、直接というよりは、間接的に人を貶めるような誹謗中傷も少なくありません。
小さなことでも、気持ちの良いものではないですし、心がとてもザワザワとしてしまいますよね。
そして自分をすべて否定されたかのような、悲しい気持ちになると思います。
同業者による嫌がらせや、営業妨害によって生じることってこれらのことだと思います。
- 心の問題（マインド）
- 評判の問題
- 金銭的な問題
嫌がらせは放置すればするほどエスカレートし、最終的に経営にまで悪影響を及ぼしかねません。
その情報が拡散されると、自社の商品が売れにくいだけではなくて、大変な不利益があります。
なので、「ただの嫌がらせ」で終わらせずに、実は早急に対処をする必要があります。
ライバル会社・同業者からの嫌がらせにはどのようなパターンがあるのでしょうか。
ここではよくあるパターンについて見ていきます。
インターネット上やSNSで誹謗中傷を書き込まれる
最近ではインターネット上やSNSでの嫌がらせや風評被害の書き込み被害が増えています。
SNSは若者に限らず多くの人が利用しているため、一度誹謗中傷や風評被害が広まってしまうとどんどん実害も広がってしまいます。
匿名で悪意のある書き込みをしたり、お店などに対して口コミサイトで☆１つなどの低評価をつける嫌がらせは誰でも簡単にできてしまうために増えていて、その影響は思っている以上に深刻です。
情報漏洩をされる
- 「ライバル会社になぜかいつもアイディアを先越されてしまう」
- 「同業者に自社の重要な情報が漏れてしまっている」
- 「明かしていない個人情報をあちこちで書かれてしまっている」
このように、不可解なことは起きていませんか？
情報が漏れてしまうと、経営の妨げや信頼墜落だけではなく、身の危険が生じる可能性も出てきます。
この場合、最悪ハッキングをされていないかなどを専門機関に依頼して調査してもらうことが必要になります。
直接攻撃をされる
飲食店や美容院などの店舗をかまえている会社の場合は店舗に直接嫌がらせをされるケースもあります。
口コミや張り紙をすることで悪評を流すことはもちろんですが、直接悪口を言われたりクレームを言われるケースもあります。
売上が下がるような、信用が失墜するようなことをされてしまい、営業ができなくなったり。
この場合も、心のダメージが大きいので、立ち直れなくなったりもします。
ライバル会社や同業者からの嫌がらせを解決するためには
ライバル会社や同業者からの嫌がらせや営業妨害はできるだけ早めに解決したいですよね。
私も、経験があるので、かなり敏感になっています。
心の問題もそうですが、別の部分でも対策しなければいけませんよね。
そこで、解決策をご紹介したいと思います。
ほとんどがやっかみであり嫉妬と認識する
私も同業の人間に、勝手にライバル視されて、嫌がらせされたことがあります。
大体の場合、相手が勝手にライバル視しているだけなのですが、とても傷つきますよね。
ルールに反しているところがあるなら、直す必要があります。
だけど、私の場合何も思い当たることはないので、単に私のことが気に入らないだとか、やっかみだと感じました。
嫌がらせをしている人は、自分とやっていることが似ていて、評価も良くて、実績も積んでいることが多いものです。
では、なぜ自分に嫌がらせをしてひきずり下ろそうとしてくるのか？というと、いわば「敗北宣言」です。
その人物が、”引きずり下ろす”って言う行動を起こすのは、あなたが、その人より上にいるからです。
人は、自分の下にあるものは引きずり降ろそうと思わないし、こきおろそうと思わないのです。
相手は、あなたや私を”上だと認識している”から引きずり降ろそうとするわけです。
とてつもなくシンプルですよね。
自分に嫌がらせをしてくる同業者やライバルに対してどういう心で向き合えばよいのか？
それは、「敗北宣言をしている可哀想な人」だと捉えましょう。
悲しいし、心がドキドキ、ザワザワするし、免疫がないと最初は辛いでしょう。
けど、それだけ羨まれる存在になってるのかな？と少しだけポジティブに捉えてみてください。
いずれ自分の糧になる
嫌がらせや誹謗中傷を受けるということはとてもつらいことです。
だけど、それらはいずれ自分の糧になります。
このタイミングでこういうことが起きるのも「有難い」と思いましょう。
私自身も同じような体験をしたのですが、今となっても、良い勉強となったと思います。
プライベートなことを話さない(事務的に徹する)
私が同業者から嫌がらせを受けた原因をいくつも思い返したのですが、「表で色々話しすぎたから」というのが事の発端です。
人の目に止まるところで、また知らない人に自分のことを話すことはリスクしかありません。
私は、以前までは、「誰かとお仕事の話をしたい～」と考えていたのですが、今は誰とも仕事の話をしたくないし話さないと決めています。
特にオンラインでは、用事以外は誰とも会話せず、事務的に徹することに決めています。
ChatWorkはサイトを売るときとかに普段よく使うのですが、リピーターの顧客とも、すべて取引に徹しています(*˘︶˘*).｡.
大体の場合、相手は個人的な恨みを持って嫌がらせをしているというよりは、自分の利益が少なくなることを恐れていることが多いのです。
それを知っていると、トラブルは起こりにくくなります。
民事裁判…損害賠償請求＆示談書の作成
基本的には、嫌がらせの対処法としては民事裁判や示談のほうがスムーズにです。
あまりにもひどい犯罪行為があれば、刑事事件として刑事裁判を起こすこともできますが、ほとんどが、こちらの民事裁判になるでしょう。
民事裁判や示談をする方向で決まったら、どのような法律を適用していけばいいか弁護士などと相談しながら決めていきます。
嫌がらせの内容や程度・頻度によっては不正競争防止法が適用されない場合もありますが、その場合であっても、嫌がらせと営業妨害との因果関係が証明できれば、損害賠償請求は可能になります。
ただし、この場合犯人の特定やその証拠、損害に関する記録と証拠などが必要となります。
法的措置を取るために欠かせないのが犯人の特定と確たる証拠です。
自分でも集めることができるものもありますが、法的措置を取るうえでは法的に有効な証拠でなければいけません。
まとめ
今回は、主に、ネット上でライバル社により嫌がらせを受けたり、誹謗中傷されたケースでの対応や考え方についてご紹介しました。
基本的には、人を引きずり落とそうとしてくる人は、下の存在であり、あなたの能力が上だからこそやっかまれるというだけの話です。
ネット上で誹謗中傷を受けた場合、基本的には民法による損害賠償請求などの対処しかありません。
また、そういったトラブルに発展しないように、自分のことについてむやみに発信せず事務的に徹しましょう。
我が身を守るためにも…知恵を振り絞り強くなりましょう♡
